EBITDAとEBIT両輪の違い｜「何を評価したいか」で使い分ける企業の財務状況をより正確に把握する指標

EBITDA（利払い前・税引き前・減価償却前利益）とEBIT（税引前・金利支払前利益）は、企業の収益力を測る重要な指標ですが、「現金生成力」と「会計上の本業利益」という異なる視点で分析します。

EBITDAは設備投資の影響を除外し、現金ベースの収益力を評価するのに適しており、例えば製造業のM&A比較で有効です。

一方、EBITは借入金の影響を排除し、本業の純粋な営業効率を測定するのに役立ち、部門別の利益率分析に使用されます。

EBITDAとEBITにおいて、計算式の違い

EBITDAの構成要素

計算式
営業利益 + 減価償却費 + 無形資産償却費

（例：営業利益100億円 + 減価償却費20億円 + 特許権償却費5億円 = EBITDA125億円）

現金支出を伴わない「非現金費用」を加算し、現金ベースの収益力を可視化。

具体例
工場設備が多い自動車メーカーでは、減価償却費が大きく、EBITDAが営業利益より高くなる。

EBITの構成要素

計算式
営業利益（または税引前利益 + 支払利息）

（例：税引前利益80億円 + 支払利息20億円 = EBIT100億円）

金利負担の影響を排除し、本業の収益性を純粋に評価。

具体例
多額の借入金がある不動産会社では、支払利息を加算して事業本来の収益力を測定。

実務的な違い
EBITDA
設備投資の影響を排除 → キャッシュフロー経営の評価

EBIT
会計上の利益ベース → 財務報告書との整合性

EBITDAとEBITにおいて、評価対象企業の違い

EBITDAが威力を発揮する業種

典型的な業種
製造業（自動車、鉄鋼）
インフラ事業（電力、ガス）
通信事業（基地局設備が多い携帯キャリア）

理由
多額の設備投資と減価償却費が発生するため、現金生成力を正確に評価する必要がある。
（例：鉄鋼メーカー同士を比較する際、工場建設時期の違いによる減価償却費の差を無視できる）

EBITが有効な業種

典型的な業種
ITサービス（SaaS企業）
小売業（借入金依存度が低い企業）
コンサルティング業

理由
無形資産の償却費が少なく、設備投資の影響が小さいため、会計上の利益を直接比較できる。
（例：クラウド企業の営業効率を、EBITマージンで部門別に比較）

業種別の指標活用例

業種	EBITDA活用例	EBIT活用例
航空会社	機体リース費用の影響を除外	路線別の収益性分析
製薬会社	研究開発費の償却影響を排除	製品ライフサイクル管理

EBITDAとEBITにおいて、分析目的の違い

EBITDAの主な活用場面

M&A評価
EV/EBITDA倍率で企業価値を算定（例：異業種間での比較が可能）

財務健全性分析
DSCR（債務償還余力倍率）の計算に使用（例：銀行融資の審査基準）

投資判断
設備投資サイクルの長い企業の現金生成力を測定（例：半導体工場の建設計画評価）

EBITの主な活用場面

事業効率の評価
営業利益率（EBITマージン）の算出（例：部門別の収益性ランキング作成）

経営陣の評価
金利負担の影響を除いた業績管理（例：事業部門長のKPI設定）

国際比較
会計基準の違いをある程度吸収（例：IFRSと日本基準の調整）

実務的な使い分け例
EBITDA
設備リース契約の意思決定

EBIT
新規事業の採算性検証

EBITDAとEBITにおいて、具体例で見る差異（深掘り版）

事例1：製造業A社（設備投資が多い）

項目	金額（億円）	分析視点
営業利益	100	会計上の利益
減価償却費	30	過去の設備投資の影響
EBITDA	130	現金生成力
EBIT	100	本業の収益性

→ 投資家の視点
「EBITDA130億円は実際の現金流入に近い。設備更新に必要な資本支出（CAPEX）が50億円なら、自由現金流は80億円と計算できる」

事例2：IT企業B社（借入金が多い）

項目	金額（億円）	分析視点
税引前利益	80	財務構造の影響を受ける
支払利息	20	借入金のコスト
EBIT	100	事業本来の収益力

→ 経営陣の視点
「EBIT100億円は事業の真の実力。金利20億円の負担が重い場合、借り換えでコスト削減を検討すべき」

EBITDAとEBITにおいて、まとめ表（実務活用版）

比較軸	EBITDA	EBIT
計算の焦点	現金生成力	会計利益
除外要素	減価償却費・無形資産償却費	支払利息
主な用途	設備投資の影響排除	財務構造の影響排除
適した業種	設備集約型産業	人的資本集約型産業
財務分析例	EV/EBITDA倍率、DSCR	ROIC、EBITマージン
弱点	資本支出を無視	減価償却方法の影響を受ける

EBITDAとEBITにおいて、重要な補足（実務上の注意点）

EBITDAの落とし穴

CAPEX（資本支出）の盲点
減価償却費は過去の投資を反映するが、将来の設備更新費用は考慮されない
（例：EBITDAが高くても、多額のCAPEXが必要なら実際の現金余力は少ない）

償却方法の違い
定率法と定額法で減価償却費が異なるが、EBITDAはこれを無視する
（例：同じ設備でも会計方針でEBITDAが変動しないため、比較が容易）

EBITの注意点

減価償却の会計処理
資産の耐用年数や残存価値の設定が利益に影響
（例：耐用年数を短く設定するとEBITが低く表示される）

無形資産の扱い
のれん代や特許権の償却費がEBITを圧迫する
（例：M&Aで発生したのれん代償却費は本業の収益性を歪める可能性）

EBITDAとEBITにおいて、実務での使い分けチェックリスト

EBITDAを使うべき場面

設備投資の多い企業を比較する時
現金ベースの返済能力を評価する時
M&Aで異業種間の比較が必要な時

EBITを使うべき場面

部門別の収益性を評価する時
金利負担の影響を排除したい時
会計上の利益と連動した分析が必要な時

このように、EBITDAとEBITは「現金生成」と「会計利益」という異なるレイヤーで企業を評価します。
実務では、業種特性や分析目的に応じて、両者を組み合わせて使用することが重要です。
例えば
製造業であっても、EBITDAで現金流を把握しつつ、EBITで部門別の生産性を管理するといった併用が効果的です。

まとめ

EBITDAとEBITは、「何を評価したいか」で使い分けることが重要です。

EBITDAは設備投資が多い企業の現金生成力を比較する際や、債務返済能力を重視する際に有効です。
EBITは本業の営業効率を純粋に評価する際や、金利負担の影響を排除したい場合に適しています。

これら両指標は「車の両輪」であり、業種特性や分析目的に応じて、適切に組み合わせて活用することで、企業の財務状況をより正確に把握することが可能です。