EPS（1株当たり純利益）は企業の収益力を測る「体温計」ですが、業種によって正常値が全く異なる「特殊な体温計」と言えます。
例えば鉱業のEPSが600円を超える一方、電気・ガス業が赤字に陥る背景には、資源価格の乱高下やエネルギー転換のコストといった業界固有のドラマが隠れています。
成長産業のIT企業が2,000円超の高EPSを叩き出す一方、創薬に注力する医薬品企業が赤字を続ける現実は、EPSという数字が「企業の成長段階」と「業界の構造特性」を映し出す鏡であることを物語っています。
ここでは、業種ごとに異なるEPSの物語を、具体的な数字と事例で解き明かします。
業種別EPSランキングの構造的要因
鉱業612.75円の背景
資源価格連動性
銅価格が1トン9,000ドル（2023年平均）
→ 鉱山企業の営業利益率40%超
具体例
住友金属鉱山のペブル鉱山（米アラスカ）開発で2025年EPS1,500円予測
為替リスク
円安進行で輸入コスト増も、輸出企業は収益拡大（三菱マテリアル等）
海運業459.22円の持続性
契約形態の差
スポット契約企業（例：川崎汽船）
→ 運賃変動リスク大
長期契約企業（日本郵船LNG船）
→ 安定収益確保
環境規制対応
脱炭素船への投資が2025年以降のEPSを左右（メタネーション燃料の実用化）
低EPS業種の構造的問題
電気・ガス業-47.84円
根本原因
発電燃料（LNG）輸入価格が2021年比3倍（2023年時点）
例外企業
再生可能エネルギー専業の新電力はプラスEPS（例：自然電力）
医薬品業界-31.10円
投資特性
1新薬開発に10億ドル・10年必要
→ 短期的赤字は業界標準（例：武田のデング熱ワクチン投資）
代表業種の平均値比較の実態
情報通信業2,713円の根幹
光通信デバイス市場:
データセンター向け需要年率15%成長（2022-2027年予測）
競争優位性
光損失率0.15dB/km（業界標準0.2dB/km）で価格競争力
リスク要因
AIチップ向け光技術の陳腐化リスク（シリコンフォトニクス台頭）
小売業6.5%成長の二極化
勝ち組事例
ファーストリテイリング（ユニクロ）
→ 海外展開でEPS年率10%成長
イオン
→ オンライン比率20%到達で物流効率化
敗退要因
地方スーパーのEC対応遅れ（POSデータ活用不足）
市場別差異の生成メカニズム
| 市場区分 | 特徴 | 代表企業EPS |
|---|---|---|
| 東証一部 | 成熟企業が多く安定EPS | トヨタ自動車 （2023年EPS 219.8円） |
| マザーズ | 成長途上で変動大 | メルカリ （2023年EPS 34.5円） |
| 市場二部 | 地域密着型優良企業 | 山陰酸素工業 （2023年EPS 498.2円） |
東証一部製造業93.49円の内訳
自動車業界
トヨタ219.8円 vs スズキ1,045円（軽自動車特需）
電機業界
キーエンス5,892円（営業利益率50%超）が平均を牽引
マザーズ25.80円の本質
成長段階特性
メルカリ（34.5円）
→ フリマ手数料率10%アップで収益改善
バイオベンチャー
→ 臨床試験フェーズで赤字継続が常態
EPS成長率の業種別シナリオ
| 業種 | 平均成長率 | 中央値 | 背景 |
|---|---|---|---|
| 陸運業 | +34.5% | +10.3% | EC需要拡大で物流企業が好調 |
| 輸送用機器 | +46.8% | +14.5% | EVシフト関連投資の成果 |
| 化学 | +7.1% | +0.1% | 素材価格高騰の影響が二極化 |
| 空運業 | -21.4% | -21.4% | 燃料費高騰の継続的影響 |
陸運業+34.5%の持続条件
AI配送最適化
ヤマト運輸がルート編成AI導入で1台あたり配送効率15%改善
EV化の影響
2025年までに配送車両10%EV化→燃料費20%削減効果
空運業-21.4%の回復シナリオ
旅客単価戦略
ANAがプレミアムエコノミー座席倍増で客単価+8%
貨物需要
半導体輸送需要増（羽田→台北便の稼働率95%）
投資判断の実践フロー
業種特性の定量分析
鉱業
EPSと連動する指標（LME銅在庫/中国PMI）を週次チェック
医薬品
臨床試験フェーズⅢ移行企業をスクリーニング（例：中外製薬のアルツハイマー薬）
赤字業種の逆転要件
電気・ガス業
原発再稼働（関西電力高浜3号機）→ 燃料費比率30%→20%改善
再エネ比率（東京電力が洋上風力2GW→7GWに拡張）
参考データの解釈手法
光通信2,713円の持続性分析
技術優位性
光ファイバー心線の微細加工技術（直径125μm→100μm）
顧客分散リスク
主要顧客5社依存度70%→新規顧客開拓が急務
電気・ガス業の例外戦略
新電力の勝ちパターン
自然電力（再エネ100%）→ 企業顧客のESG要件を活用
東京ガス（LNG基地活用）→ スポット価格変動を先物でヘッジ
主要指標の連動分析
PER/EPSの業種別適正値
情報通信25-30倍
クラウド需要年率20%成長が前提
鉄鋼5-8倍
中国不動産市場の影響度をシナリオ分析
PBR逆転の具体的手法
鉄鋼業0.8倍
電炉転換（日本製鉄が2025年までに30%移行）
水素還元技術の実用化（CO2排出50%削減）
分析フレームワークの実践例
トヨタ自動車の多面的評価
EPS 219.8円
BEV（次世代電池）投資が2025年以降に収益化
ウォーレン・バフェット率いるバークシャーが5%出資（2023年）
ROIC 8.2%
工場のIoT化（生産効率15%改善）で向上余地
営業CF 4.2兆円
サプライヤーとの協業（部品調達コスト10%削減）
業種別リスクマトリクス
| 業種 | 最大リスク | 対応策 |
|---|---|---|
| 鉱業 | 資源ナショナリズム（チリの国有化動向） | 複数鉱山の分散保有 |
| 海運 | バルト海指数急落（世界景気後退） | 長期契約比率70%維持 |
| 医薬品 | 治験失敗（臨床Ⅲ相で50%失敗率） | パイプライン10製品以上確保 |
この分析手法を応用すれば、EPSという単一指標から「業種の競争本質」を可視化できます。
重要なのは、業種特性に応じた分析レンズを使い分けることです。
例えば、鉱業では「資源価格×為替」、医薬品では「治験成功率×特許残存期間」という独自のフレームワークが必須となります。
まとめ
EPSを正しく読むことは、業種ごとの「競争ルール」を理解することです。
鉱業の高EPSが資源価格という外部要因に左右される一方、IT企業のEPS成長が技術優位性で決まるように、業種特性を無視したEPS比較は誤解を生みます。
重要なのは、次の3つの視点で多角的に分析することです。
1.業界のライフサイクル
成熟業種（鉄鋼）はEPS安定、成長業種（再生エネルギー）は赤字許容
2.収益構造の特性
海運業の長期契約vsスポット契約、医薬品の治験リスクvs特許収益
3.外部環境の影響度
鉱業は為替変動、小売業は消費動向に敏感
例えばトヨタ自動車がEV投資で将来のEPS成長を準備する一方、ANAが旅客単価向上でEPS回復を図るように、業種ごとに最適なEPS戦略が存在します。
EPSは単なる「数字の結果」ではなく、企業が業界の荒波をどう航海しているかを示す「羅針盤」なのです。
投資判断では、この羅針盤の針が指す先に、業種の本質的な競争力を見出さなければなりません。
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