四半期ごとの流動性比率（当座比率・流動比率）と収益性比率（ROA・営業利益率）の変化

四半期ごとの流動性比率（当座比率・流動比率）と収益性比率（ROA・営業利益率）の変化を観察することで、資金繰りリスクの早期発見と収益構造の改善ポイントが明確になります。

特に3四半期連続の変化は重要な経営サインです。

流動性比率：資金繰りの安定性を測る

財務比率分析の四半期変化観察について、項目ごとに詳細な説明を加えて整理します。

当座比率と流動比率の違い

指標	中身	適正水準	チェックポイント
当座比率	現金・預金/売掛金/有価証券	100%以上	即時支払能力 （例：120%→90%は現金不足の警告）
流動比率	当座資産＋棚卸資産	150-200%	在庫管理の効率性 （例：180%→220%は過剰在庫の可能性）

四半期変化の具体例

第1四半期流動比率180%
→ 第2四半期160%
→ 売掛金回収期間が40日から60日に延びた影響
→ 取引先の財務悪化を示唆

収益性比率：利益構造の質を評価する

ROAと営業利益率の関係性

ROA（総資産利益率） = 当期純利益 ÷ 総資産

営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上高

四半期変化の読み方

パターン	意味	対応策
ROA上昇＋利益率横ばい	資産効率改善	遊休資産の売却効果
利益率上昇＋ROA横ばい	コスト削減成功	原材料調達方法の変更

実例
第3四半期に営業利益率が5%→7%に改善
→ 製造工程の自動化で人件費20%削減

定量的な分析の実践手法

1.3四半期ルール
同方向に3期連続変化した指標を重点分析

2.季節調整
小売業なら第4四半期の数値を1.2倍で補正

要因分解の具体的手法

指標悪化	分析フロー	対応例
流動比率低下	売上債権回転期間計算 → 主要取引先の与信管理見直し	回収条件の厳格化
ROA低下	固定資産回転率の算出 → 遊休設備の洗い出し	リース契約の見直し

四半期分析のメリットと注意点

早期警告システムとしての活用

◯ メリット
資金ショート予測
流動比率が四半期ごとに5%低下 → 6四半期後に100%割れ

収益構造変化の捕捉
営業利益率が0.5%ずつ上昇 → 新製品の収益性が浸透

陥りやすい落とし穴

誤り	具体例	正しい見方
単四半期の過大評価	第2四半期利益率急落 → 台風による工場停止	年間平均で評価
業界特性の無視	建設業の第4四半期キャッシュ増加 → 前払い金の影響	業界平均と比較

業界別分析のポイント

四半期変動の特徴比較

業種	流動性比率の特徴	収益性比率の特徴
製造業	在庫変動が激しい （第4四半期の仕入れ増）	設備投資の影響大 （減価償却費の計上時期）
IT企業	現金保有率高 （ソフトウェア開発費の前受金）	人件費比率の変動 （プロジェクト進行度による）
小売業	売上債権が少ない （現金取引中心）	季節変動が顕著 （年末商戦の影響）

分析レポート作成の実践例

四半期財務分析レポートの構成例

1. 総括
主要指標の前四半期比変化率

2. 流動性分析
当座比率の変動要因（売掛金/在庫の内訳）

3. 収益性分析
ROA分解（利益率×資産回転率）

4. 業界比較
主要競合他社との四半期指標対比

5. アクションプラン
改善が必要な3つの重点課題

具体例
「第3四半期の流動比率低下（180%→160%）は、A社への売掛金残高増加が主因。
与信管理基準の見直しを提言」

この分析手法は、単なる数字の比較を超えて「企業の経営戦略の効果測定」に活用できます。

四半期ごとに「なぜその変化が起きたのか」を事業活動と結びつけて説明できるようになることが、真の財務分析力と言えます。

まとめ

この分析の真価は、数字の背後にある「なぜ」を解明することにあります。

例えば流動比率の低下が「売掛金増加」か「在庫過剰」かで対応策が異なります。

業界特性を考慮しつつ、四半期データを「単発値」ではなく「変化トレンド」として捉えることが、経営判断の精度向上につながります。