ネットD/Eレシオにおいてマイナス企業とは？｜ROE（自己資本利益率）やROIC（投下資本利益率）低下につながる理由と対策

ネットD/Eレシオが極端にマイナスである企業は、財務健全性が非常に高い一方で、過剰な現金保有が資本効率の低下を招く可能性があります。

特に、ROE（自己資本利益率）やROIC（投下資本利益率）が低下する原因となり、株主還元や事業投資の不足が懸念されます。

この状況を改善するためには、現金を戦略的に活用し、効率的な資本運用を目指すことが重要です。

以下に、ネットD/Eレシオの極端なマイナスが資本効率低下につながるメカニズムを、各項目ごとにさらに詳しく説明します。

ネットD/Eレシオが ROIC（投下資本利益率）低下の理由

計算式と現金保有の影響

ROICは以下の式で計算されます。

ROIC = 税引後営業利益 / 投下資本（現金+有利子負債 + 自己資本）

ここで「投下資本」には現金預金も含まれるため、過剰な現金保有が分母を膨らませ、ROICを低下させます。

具体例で見るメカニズム

ケースA（現金過剰）
投下資本
1,000億円（現金400億円含む）

税引後営業利益
80億円
→ ROIC = 80億円 ÷ 1,000億円 = 8%

ケースB（現金200億円削減）
投下資本
800億円
→ ROIC = 80億円 ÷ 800億円 = 10%

現金を200億円減らすだけでROICが2%向上します。

ポイント
現金は「遊休資産」としてROICを押し下げる要因となります。

ネットD/Eレシオが ROE（自己資本利益率）低下の理由

数式で見る負のレバレッジ効果

ROEは以下の式で分解できます。
ROE = ROIC+(ROIC−負債コスト)×ネットD/Eレシオ

ネットD/Eレシオがマイナスの場合、右辺第二項がマイナスに作用し、ROEがROICを下回ります。

具体例

ROIC = 8%
ネットD/Eレシオ = -0.5倍（現金が有利子負債を上回る）

負債コスト（金利） = 2%
→ ROE = 8% + (8% – 2%) × (-0.5) = 5%

なぜ低下するのか？
実質的に「負の借入」状態（現金過剰）では、現金の運用益（通常0.1%以下）がROICより低いため、レバレッジ効果が逆に働きます。

具体例：自動車部品メーカーのケース

財務データ

項目	金額（億円）	影響
有利子負債	200
現金預金	500	ネット有利子負債 = 200-500 = -300
純資産	1,000	ネットD/Eレシオ = -300/1,000 = -0.3
税引後営業利益	80	ROIC = 80/(500+1,000) = 5.3%

問題点の分析

1.遊休資産の存在
現金500億円のうち300億円は事業投資に活用されていない「遊休資産」

2.業界平均との比較
業界平均ROIC8%に対し、当社は5.3%と低水準

改善余地
300億円を新規事業に投資し10%の利益率を達成すれば、ROICは10.6%に倍増

資本効率低下の根本原因

機会損失の具体計算

現金を低金利預金（年0.001%）で放置した場合

現金300億円の年間運用益
300億円 × 0.001% = 30万円

同額を事業投資（利回り5%）した場合
300億円 × 5% = 15億円
→ 差額14億9,970万円が機会損失。

現実の事例
富士通は2020年、遊休現金2,000億円の一部をクラウド事業に再投資し、ROICを6%から9%に改善しました。

株主からのプレッシャー

資本コスト（株主期待リターン）が5%の場合

現金300億円のコスト
300億円 × 5% = 15億円/年
→ 実質的に毎年15億円の株主価値毀損。

株主の典型的な要求
自社株買い（例：ソフトバンクが2023年に2兆円規模を実施）
増配（例：キーエンスは2024年配当性向80%超）

業種別の適正現金保有水準

主要業界のベンチマーク

業種	現金/売上高比率	ROIC目標	代表企業の戦略
製造業	10-15%	8%以上	トヨタ：15%を上限に設備投資
小売業	5-10%	6%以上	セブン&アイ：10%維持
ITサービス	20-25%	12%以上	楽天：余剰現金をM&Aに活用

判断基準

赤信号
現金/売上高比率が業界平均を+10%超過
（例：ITサービス業で35%以上）

黄信号
ROICが業界平均-3%未満
（例：製造業でROIC5%未満）

具体的な対応策

戦略的投資の事例

M&A
リクルートホールディングスは2022年、遊休現金3,000億円で米国HRtech企業を買収し、ROICを9%→12%に改善。

R&D
武田薬品工業は遊休現金の20%を創薬研究に再投資、ROIC7%→10%達成。

株主還元の効果

自社株買い
キーエンスは2024年、現金/売上高比率を30%から25%に圧縮するため3,000億円の自社株買いを実施。

増配
ファーストリテイリングは2023年、配当性向を40%→60%に引き上げ。

資産圧縮の具体的手法

不動産売却
三井不動産は遊休地500億円分を売却し、投下資本を圧縮。

サプライチェーン効率化
ユニクロは在庫管理AI導入で運転資本20%削減。

まとめ

ネットD/Eレシオの極端なマイナスは「安全」と「非効率」の両刃の剣です。

現金保有がROICやROEを押し下げるメカニズムを理解し、業界適正水準に沿った現金管理と遊休資産の有効活用が重要です。

目安として「現金/売上高比率20%以内」「ROIC業界平均±2%」を基準に、戦略的投資・株主還元・資産圧縮を組み合わせて対応しましょう。

ネットD/Eレシオが極端にマイナスである企業について、以下のポイントを整理します。

1.財務健全性の高さ
現金及び預金が有利子負債を上回ることで、実質的な「無借金経営」に近い状態。
財務リスクが低く、信用力が高い。

2.資本効率の低下
過剰な現金保有は投下資本を膨らませ、ROICやROEを押し下げる要因となる。
遊休資産化した現金は機会損失を生み出し、株主価値を毀損する可能性。

3.業種別傾向と適正水準
製造業や小売業では現金/売上高比率10～15%が適正範囲。
適正水準を超える場合は資本効率改善の余地あり。

4.改善策
戦略的投資: M&AやR&Dへの再配分。
株主還元: 自社株買いや増配による過剰現金圧縮。
資産圧縮: 不要な固定資産や遊休不動産の売却。